かりんとうの製造特許を探す

ALIC (独立行政法人 農畜産業振興機構)のウェブサイトには、いろいろおもしろい記事が掲載されているのだが、 そもそも、私はそれが検索で引っ掛かるような検索キーワードで検索することもないので、 自分で能動的に読みに行かないと、読む機会がなくなってしまう。

砂糖のついての記事を読んでいると、かりんとうについての記事が2つあった。 かりんとうと砂糖日本の味「かりんとう」である。 いずれにも、過去にかりんとうの製造方法についての特許があったことが記載されている。

かりんとうと砂糖には、以下のように記載されている。

昭和41年  農林省指令41A第2581号を以って公認組合として認可され、全国油菓工業組合として新発足する。
 某企業が、かりん糖の特許を出願したのを機に組合にその「かりん糖の製造特許権」が譲渡され、この権利を公平適切に運用することで各企業が組合に加入した。

日本の味「かりんとう」には、以下のように記載されている。

 当組合の組合員しか知らない、かりんとうのビックリする話があります。

 江戸の昔からある「かりんとう」に「製造特許」が存在していたということです。いきさつはいろいろあったと思いますが、戦後景気が回復し、いろいろなお菓子が作られるようになりました。当時下請けをしていたあるかりんとう業者が、親会社からの厳しい要求の対応として「穀物を練り発酵させて棒状に切り、油で揚げた物に砂糖をかけた菓子」の製造特許を申請したところ、昭和41年にその特許が認められたのです。「これは大変」と各メーカーが騒いだのですが、結局その特許権を組合に譲渡することで落ち着き、昭和55年に特許権が消滅するまで当組合が保持し、かりんとうメーカーは特許使用料を当組合に支払っていました。

これらを解釈すると、昭和41年(1966年)に特許が成立し、昭和55年(1980年)まで特許は有効であったということであろう。 日本の特許は出願から20年間保護されるのだったと思うので、出願は昭和35年(1960年)にされているはずである。 あるいは、20年間を満了せずに、年金を払わずに消滅したのかもしれない。

特許情報プラットフォームで全文検索してみたが、どうやら1970年くらいに出願された以降のものしか 全文検索はできないように見える。 また、出願日1960年に絞り込み、FIをA23に絞り込んで見て行っても、それらしい特許を見付けることはできなかった。

そこで、最近のかりんとうの製造方法についての特許から引用されているのではないかと考え探すと、おそらくこれではないかというものを見付けることができた。

それは、特許3873479「かりんとうの製造方法」において、 引用調査データとして引用されている「特公昭40-002849 (かりんとうの製造方法)」である。これは、特許0470216なはずなのだが、この特許の内容は特許情報プラットフォームには登録されていないようである。

しかし、この特許は昭和38年2月11日に出願されており、昭和41年に特許が成立していてもおかしくはないが、昭和55年に期間満了となったとは思えない。 経過情報も参照できないので、いつ特許0470216が成立したのか、失効したかも分からない。 出願人は荒井公平という人だが、どの企業がこの特許の背景にいるのかも分からなかった。この名前の方は、和菓子では有名な方のようだが、同一人物かも分からない。

ハトリ・マーシャル株式会社を探る (その後)

前回は、ハトリ・マーシャルが短資会社になったところまでを書いた。 今回は、その後の話題に触れたい。

短資会社となった後に、ハトリ・マーシャルが大きく活躍したような記事はあまり見付けることができなかった。 そもそも短資会社や外為ブローカーについての情報が少ないだけで、本当は違うのかもしれないが…。

以下では。トピックスとして何点か挙げておきたい。

ユーロ円・ドル円先物からの撤退

Japan Times 1992年10月15日 9面には、「Firms to pull out of futures market」という記事でユーロ円・ドル円先物からの撤退をするという記事が出ている。

ソフトウエア開発

求人情報にも、ソフトウエア開発の要員が挙げられていた。英文の求人広告にもData Processingのできる人を求めるという記載があった。 財界人 8(8)(312) 1995年7月刊 57ページには、コスマックというソフトウエア開発会社と共同で、「アプレシア」という金利スワップ・オプション取引支援ソフトウエアを PC用に開発したことが報じられている。 以前のものは、大型ワークステーションを使っていたと書かれており、求人広告にあったDEC VAXを指しているのかもしれない。

レポ取引への参入と停滞、再開

日経公社債情報1997年6月9日 5ページには、「債券レポ仲介業者 新規参入、手数料引き下げで攻撃」とう言う記事の中で、

これまでレポ仲介へ参入はしたものの開店休業状態だった外為ブローカーのハトリ・マーシャルも取引を本格化する構えだ。

と記載されている。

減資

1999年(平成11年)3月11日の官報には、資本金を3億円から1億6千5百万円に減資する公告が出ている。

さらにこの先に日短エクスコと合併し、ハトリ・マーシャルは消えてしまう。

ハトリ・マーシャル株式会社を探る(短資会社へ)

前回は、短資会社の変遷を書くだけになってしまったが、 今回は元々の目的であったハトリ・マーシャル株式会社について、触れたい。

羽鳥商会からハトリ・マーシャルへ

日本語版Wikipediaの短資会社の項には、以下のように書かれている、

1993年8月、外為ブローカーのハトリ・マーシャル(羽鳥商会と英MWマーシャル社の合弁会社。東京銀行が大株主)が、「7社目の短資会社」として、無担保コール(先日付取引)の仲介業務に参入し、短資協会にも準会員として加入した。約30年ぶりの新規参入だったが、同社は1999年3月、日短エクスコ(現在の日短キャピタルグループ)に買収された。

ハトリ・マーシャルと日短エクスコの合併の公告は、平成11年8月26日の官報に掲載されている。その中で、合併の日は、平成11年9月27日とされている。合併公告以前に合併しているとは考えにくいので、少なくとも日本語版Wikipediaの短資会社の項の日短エクスコとの合併の時期は間違いであると考えて良さそうである。

今度は、ハトリ・マーシャルがどうできたかを調べたい。 「相互銀行」1986年 36(5) 9ページには、福原 基夫 氏(トウキョウフォレックス株式会社 監査役)による「東京外為市場の現状と展望」という記事に、 ブローカーの国際化の略歴として、ハトリ・マーシャルの略歴が掲載されている。

②ハトリ・マーシャル(株)
昭和30年4月、羽鳥・中野商会として営業開始(32年8月、羽鳥商会と改称)。60年2月、M・W・マーシャル(本社ロンドン、56年6月南商店[30年4月営業開始]を買収して東京支店開設。60年2月廃業)と資本・業務提携の上、称号変更。

これを西暦に換算して並べると、以下のようになる。

1955年(昭和30年)4月
羽鳥・中野商会として営業開始。
1957年(昭和32年)8月
羽鳥商会と改称。
1985年(昭和60年)2月
M. W. Marshall社と資本・業務提携して、ハトリ・マーシャルと改称。

これの掲載された相互銀行誌は1986年のものなので、1993年の無担保コール翌日物の仲介業務への算入と日本語版Wikipediaに書かれている内容はまだ起きていない。 つまり外為ブローカーであった段階と考えられる。

ここでは、ハトリ・マーシャルは羽鳥商会が改称されたものとされていて、日本語版Wikipediaにあるような羽鳥商会とM. W. マーシャルの合弁会社として設立されたものではないように書かれている。 しかし、1985年(昭和60年)2月にハトリ・マーシャルができたというのは間違っていないかもしれない。昭和60年4月8日の官報で、羽鳥商会とM. W. マーシャル・アンド・カンパニーの代わりに、 ハトリ・マーシャルが貸金業法上の短資会社に指定されている。

ハトリ・マーシャルが「称号変更」したというのは、「外為相場とディーリング (総合金融取引シリーズ2) 山本 圭民 著 (東京銀行) 経済法令研究会 刊の61ページ目にも記載されている。 ただ、ここにも、東京銀行が出資しているという記述はないようである。

ハトリ・マーシャルが羽鳥商会が社名を変更した会社でなかった場合には、どうにも調べようがないような気がする。 羽鳥商会が解散したという公告は、官報には掲載されていないようである。また、現時点の国税庁法人番号掲載サイトにも 羽鳥商会という企業は掲載されていない。 もちろん、いずれも社名を羽鳥商会から変更しているとすれば、追うことはできない情報ではある。

ハトリ・マーシャル

私がアクセスできるデータベースで、最初にハトリ・マーシャルが現れたのは、Japan Times 1987年6月23日 14面の求人広告記事であった。 「HATORI-MARSHALL COMPNANY LIMITED」としての英文の求人広告である。 また、1988年8月1日の14面にも、「HAROTI-MARSHALL CO., LTD.」名義の英文の求人広告が掲載されている。

日本語の求人広告も、この後に2つ掲載されている。 1つは1989年7月10日の13面に掲載されてり、もう1つは、1991年7月22日の13面に掲載されている。 ここには会社概要として、共通して以下のように記載されている。

会社概要
日英合弁の国際金融業(株主:東京銀行・マーシャル社ロンドン)。東京と海外市場を結んで、内外一流銀行の外国為替(ドル・マルクなど)、外貨資金(ユーロダラーなど)取引の仲介(ブローキング)。

これにより、大株主かどうかははっきりしないが、東京銀行が株主であったことが分かる。 また、羽鳥商会がもし社名を変更してハトリ・マーシャルになっていなかったとしても、特筆すべき株主として存在はしていなかったのも分かる。 社名にハトリとありながら、特筆すべき株主でないということはあり得なさそうである。 これも、羽鳥商会がハトリ・マーシャルになったということの傍証になっているように思われる。

1989年7月10日の求人広告を掲載しておく。

短資会社へ

短資会社としてのハトリ・マーシャルは、官報にあるように羽鳥商会として昭和58年の時点で既に指定を受けていた。 つまり、貸金業法上の短資会社には、その指定制度の最初から羽鳥商会は存在していたということである。 証券取引法施行令での短資会社の指定は、昭和57年の時点でも短資会社6社のみである。

官報を検索してみても、羽鳥商会(株式会社羽鳥商会 東京都千代田区大手町二丁目六番二号)が登場するのは、1976年(昭和51年)2月12日、9月24日に小切手に関する公示催告が最初である。 1982年(昭和57年)7月3日には、定款変更をして株式の譲渡を制限できるようにした旨の公告が出ている。 しかし、いずれも、羽鳥商会の当時の事業を知る手掛りにはならなさそうである。

短資会社の主要な業務であるコール市場への参入は、Japan Times 1989年(平成元年)8月14日の9面に記事が「Hatori-Marshall ready to enter call-loadn field」として掲載されている。 短資協会が1962年に設立されて以来の新しい参入者であり、無担保コールローンから参入すると書かれている。

短資協会のウェブサイトの沿革には、ハトリ・マーシャルは1993年(平成5年)8月16日から1999年(平成11年)3月31日の間に 準会員であったと記載されているが、コール市場へ参入すると同時に短資協会へ加入した訳ではなかったというだけのことであろう。

長くなってしまったので、ハトリ・マーシャルになってからのその後は次回書きたい。

ハトリ・マーシャル株式会社を探る (短資会社の変遷)

短資会社の歴史に興味を持っているのだが、短資会社は上場していないし、業界団体である短資協会のウェブサイトは、robots.txtに

  User-agent: *
  Disallow:

と書かれているせいで、Google検索では短資協会は直接は現れない。Bingはそんなものは無視して検索対象にしているようだ。

短資会社の歴史については、日本語版Wikipediaの短資会社外為ブローカーの記事がやたらと詳しい。 それなりに参考文献も付けられているようであるから、それなりに信頼できそうな記事だが、肝心な短資会社や外為ブローカーの会社のプロファイルは良く分からない。 その中でも、ハトリ・マーシャル株式会社について、少し調べてみた。

短資会社は、現在では、貸金業法施行令(昭和五十八年政令第百八十一号)第一条の二(貸金業の範囲からの除外)第三号「主としてコール資金の貸付け又はその貸借の媒介を業として行う者で金融庁長官の指定するもの」および 金融商品取引法施行令(昭和四十年政令第三百二十一号)第一条の九(金融機関の範囲)第五号「主としてコール資金の貸付け又はその貸借の媒介を業として行う者のうち金融庁長官の指定するもの」で指定されている会社を指すようである。 金融商品取引法施行令で指定する会社は、金融庁告示第五十二号で公開されている。 つまり、上田八木短資株式会社、東京短資株式会社、セントラル短資株式会社の3社である。 貸金業法施行令の方は、官報から拾ってみる。

昭和58年10月31日の時点では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本割引短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • 株式会社羽鳥商会
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • エム・ダブリュー・マーシャル アンド カンパニー リミテッド
  • 日短エーピー株式会社

昭和60年4月8日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本割引短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • ハトリ・マーシャル株式会社
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • 日短エーピー株式会社

昭和60年9月30日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本割引短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • ハトリ・マーシャル株式会社
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • 日短エーピー株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション

昭和60年10月31日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本割引短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • ハトリ・マーシャル株式会社
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • 日短エーピー株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 上田ハーロー株式会社

昭和63年6月20日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • ハトリ・マーシャル株式会社
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • 日短エーピー株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 上田ハーロー株式会社

昭和63年10月28日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • ハトリ・マーシャル株式会社
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • 日短エーピー株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 上田ハーロー株式会社
  • 八木ユーロ株式会社

平成5年5月24日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • ハトリ・マーシャル株式会社
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • 日短エーピー株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 上田ハーロー株式会社
  • 八木ユーロ株式会社
  • 山根プレボン株式会社

平成8年5月2日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • ハトリ・マーシャル株式会社
  • 株式会社コバヤシ
  • トウキョウ フォレックス株式会社
  • 日短エクスコ株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 上田ハーロー株式会社
  • 八木ユーロ株式会社
  • 山根プレボン株式会社

平成12年3月31日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • 山根短資株式会社
  • 日本短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 名古屋短資株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 山根プレボン株式会社
  • トウキョウフォレックス上田ハーロー株式会社
  • 日短八木ユーロ株式会社

平成13年4月2日の改正では、

  • 上田短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • セントラル短資株式会社
  • 八木短資株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 山根プレボン株式会社
  • トウキョウフォレックス上田ハーロー株式会社
  • 日短八木ユーロ株式会社

平成13年7月2日の改正では、

  • 上田八木短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • セントラル短資株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 山根プレボン株式会社
  • トウキョウフォレックス上田ハーロー株式会社
  • 日短八木ユーロ株式会社

平成14年1月15日の改正では、

  • 上田八木短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • セントラル短資株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 山根プレボン株式会社
  • トウキョウフォレックス上田ハーロー株式会社
  • 日短マネーマーケッツ株式会社

平成21年2月4日の改正では、

  • 上田八木短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • セントラル短資株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • 山根タレットプレボン株式会社
  • トウキョウフォレックス上田ハーロー株式会社
  • 日短マネーマーケッツ株式会社

平成26年7月8日の改正では、

  • 上田八木短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • セントラル短資株式会社
  • 株式会社メイタン・トラディション
  • トウキョウフォレックス上田ハーロー株式会社
  • 日短マネーマーケッツ株式会社

令和元年10月1日の改正では、

  • 上田八木短資株式会社
  • 東京短資株式会社
  • セントラル短資株式会社
  • 株式会社トラディション日本
  • 上田東短フォレックス株式会社
  • 日短マネーマーケッツ株式会社

のように変遷しているようだ。 肝心のハトリ・マーシャル株式会社については、後日続きを書きたい。

第二地銀協ワイドサービス

ウェブ上には何でも情報があるのかなと思うこともあるのだが、私の知りたい情報はないことが多い。 Googleで結果が出ず、Bingは全く違うものを提示し、ChatGPTもGoogle Geminiも全く合っていることを言わないことが多い。 WWWが普及する前の情報というのは、こうも失なわれてしまうものなのだろう。

子供のころ、相互銀行であった第二地方銀行協会加盟行のATM(CD; キャッシュディスペンサーだったかもしれない)に行くと、「第二地銀協ワイドサービス」という表示がされていた。 おそらく、1995年から1998年くらいのことである。 だが今Googleで第二地銀協ワイドサービスと検索すると、 たった1件しか結果がない。しかも、2chのログであるようである。 第二地方銀行協会のウェブサイトを見ると、第二地銀協キャッシュサービス(SCS)とは書かれているが、 第二地銀協ワイドサービスとは書かれていない。

今は、第二地方銀行協会の機関誌である「リージョナルバンキング」誌は廃刊になってしまっているようである。 だが、リージョナルバンキング誌は、創刊から2000年までは国立国会図書館の個人向けデジタル化資料送信サービスで閲覧することができる。 閲覧できるリージョナルバンキング誌を見ても、SCSは「第二地銀協CD全国ネットサービス」(リージョナルバンキング 1989年 39(5) 72ページ)あるいは「第二地銀協キャッシュサービス」(リージョナルバンキング 1999年 49(3) 76ページ) という記述はあっても、「第二地銀協ワイドサービス」と言う単語を見付けることはできなかった。

別の方向で第二地銀協ワイドサービスについての広告を探してみると、「大蔵省職員録 平成7年版」の113ページ目に広告が掲載されていた。これも、国立国会図書館の個人向けデジタル化資料送信サービスで閲覧することができる。 確かに存在していたのを確認できた。 こんなロゴだったかは全く覚えていないが…。

pkgsrc/mail/dkimproxyを使ってみたが、受信時の動作は、現在の用途には合わないようだった

とある過去に利用者のいたドメインを所有しているのだが、相当に雑な運用だったようで、いまだにSPAM以外の電子メールが来るし、 そのドメインの存在しないアカウントを装った電子メールが多く送信されているようだった。 しばらく、キャッチオール設定をして受信してみて気付いたのである。

と言うことで、少なくともSPF、DKIM、DMARCを設定して、SPFで-all、DMARCでpct=100;p=reject;にすれば、ちゃんと運用しているメールサーバーでは このドメインを装った電子メールは受信しないでくれるはずである。

最初、あまり利用されている実績がないようだったので、折角だから使おうと言うことで、pkgsrc/mail/dkimproxyを利用してみた。 私はpkgsrc/mail/postfixを利用しているので、今回問題を解消できなかった受信時の検証については、基本的には、 公式ドキュメントであるSetting up the inbound proxy with Postfix のように設定し、私のように1台のサーバーで複数のドメインの電子メールを扱っている場合には、 DKIM/Domainkeys signing via DKIMproxyにあるように sender_mapを利用すれば良い。設定は分かりやすい。

しかし、dkimproxyの方法である、電子メールの受信前にdkimproxyの稼働するlocalhost:10025へ送って、Postfixのlocalhost:10026に送り返してもらうという運用は、 pkgsrc/mail/opendmarcでは、localhostから来た電子メールであると認識されてしまうのを止めることはできないようだった。

SPFの検証はpkgsrc/mail/py-policyd-spfで、DKIMの署名と検証はpkgsrc/mail/opendkimで、DMARCの検証はpkgsrc/mail/opendmarcで、という運用に落ち付いた。

Amazon Kindle FireシリーズのタブレットでSynology DS Videoを使えるようにする

Synology製のNASを利用していて、これにはビデオストリーミングサービスの機能が存在している。 iOS/iPadOS、Android、PCのウェブブラウザーから利用できるので、便利に利用することができる。

Androidについて言うと、Google Play Storeで配布されているアプリは、ビデオストリーミング配信を 受信するために必要なコーデックが内蔵されているようである。 しかし、Amazon Kindle Fireシリーズ用には、Amazon AppstoreにはDS Videoアプリはないので、 Amazon Silkウェブブラウザーから利用するしかないのかと思っていた。 Amazon Silkウェブブラウザーからは、それなりに問題なく利用できる。 しかし。ネイティブアプリの方が使いやすいというのは間違いないように思う。

Synology社のウェブサイトを調べてみると、 台湾向けの中国語のページで、DS Videoのapkファイルが 配布されているのが分かった。 過去にリリースされたバージョンもほぼアーカイブされているので、Android 5ベースの古いKindle Fireでも問題なくインストールできた。

しかし、このSynology社のウェブサイトからダウンロードできるapkファイルには含まれていないようである。 何か、ビデオストリームを再生できるメディアプレーヤーが必要であった。

最初、Amazon AppstoreにはVLC Media Playerがあるので、これをインストールして利用してみたが、元のビデオファイルと再生時のアスペクト比が合わなかった。 無料で配布されているMX Playerというのを利用してみると、これはアスペクト比を保って表示させることができた。

国立公文書館所蔵の特定歴史公文書等の利用制限はないようだ

国立公文書館のよくある質問と答えによると、国立公文書館が所蔵する特定歴史公文書等を複写した資料については、 利用制限はないようだ。以下に引用しておく。

16.
Q: 国立公文書館所蔵の特定歴史公文書等の画像等を出版等に利用したいのですが、どのような手続きが必要ですか?

A:二次利用にあたり、申請等の必要はありません。 出版等に利用する画像等を、利用請求により写しの交付等を受ける、
閲覧室でご自分で撮影するなどして、既にお持ちの場合、当館に対する申請等の手続きは不要です。
また、デジタルアーカイブで提供している画像等(紙媒体やマイクロフィルムからデジタル化した資料画像、
映画フィルムの映像・音声データ、電子公文書など)についても、ダウンロードいただくなどして、自由にご利用いただけます。
ただし、出版等に利用する写真等の素材(フィルム、画像データ等)、デジタルアーカイブで提供している画像等を利用して行う
一切の行為に関する責、 その他問題については、利用者においてその責任を負うものとし、当館は何ら責任を負いません。
また、利用者と第三者との間に問題が生じた場合も、利用者がその責任を負うこととなります。

NetBSD上のFirefox 124.0.1で、ClearKey EMEの動作確認をする

pkgsrc/www/firefoxをbuildした後に確認している事項として、ClearKey EMEを利用できるか試している。 以下の2つで、映像と音声が再生できれば問題ないはずと思っている。

正常に映像と音声が再生できた後に、Firefoxのabout:config画面から、media.eme.video.blankmedia.eme.audio.blanktrueに設定して、映像は緑一色に、音はポーという音に変化していれば、EMEが有効になっていることも確認できる。

NetBSD上のFirefox 124.0.1でのtext-to-speech

以前、NetBSD上のFirefox 120でtext-to-speechを試した時には、 Festival serverを手作業で事前に起動させておかないといけなったように思うのだが、Firefox 124.0.1で試してみると、Festival serverを事前に起動させておく必要はなくなっていた。

Mail.ruの電子メールアカウントを取得してみた

Yandexで電子メールアカウントを取得するのには手間取った。 その過程でYandexについて調べてみると、いくつかの事業をMail.ruを運営するVKという企業に売却していたらしい。 折角なので、Mail.ruにもアカウントを作っておくことにした。

Mail.ruのウェブサイトを見る

Mail.ruを開いても、特に英語のページが用意されているという訳ではないようだった。 偶然、私はロシア語を学んでいたことがあったので、少なくともキリル文字を読むことくらいはできる。 基礎的な単語か、英語と発音が似ている単語であれば、なんとなく意味は分かる。 どこかに英語版のページがあったのかもしれないが…。

ドメインを選ぶ

Mail.ruに来たので、@mail.ruの電子メールアドレスが欲しいような気がしたが、全く良い文字列は空いていないようだった。 internet.ruというドメインを勧められたので、これで電子メールアドレスを作成した。 Mail.ruもアカウント作成時にSMSでコードを受け取る必要があったが、今回は問題なく日本の携帯電話番号で受信することができた。

アカウント作成後に制限が掛かっているということもなかったので、普通に利用開始できた。

Yandexの電子メールアカウントを取得してみた

今はロシアをベースとした企業に対しては、少なくとも西側諸国としては良い扱いをしていないのだと思うが、新しいことを試すというのであれば、今がチャンスかもしれない。 別にYandexの電子メールアカウントを作るのは、全く支障がないはずというように思っていたが、思ったよりも手間取ったので書いておく。

SMSが自分の日本の携帯電話番号に届かない

Yandexは、アカウント作成のために、携帯電話でSMSを受け取る必要がある、 日本の携帯電話番号でも受け付けてくれることになっているのだが、実際には全くSMSが届かなかった。 フォームに事情を説明する英文を入力して問い合わせたところ、すぐに、制限を解除したのでもう一度試して欲しいという返信があり、 再度試すと無事にSMSが届くようになった。

電子メールアカウントが一時的に無効化される

アカウントが作れて、Yandex.Mailのウェブサービスで電子メールを送信しようとしたのだが、 spam送信者の疑いがあるとのとこで、1通目から送信することができなかった。 受信も、アカウントが一時的に無効化されているというエラーをSMTPサーバーが返して来るとのことで、できない。 送信時のメッセージには24時間待つようにと書いてあるので、24時間待ったが全く変化はなかった。

これも再度フォームからサポートに英文で問い合わせると、サポートの人が不在ということで、チャットボットが返事をくれた。携帯電話番号を変更すると、電子メールの送信時にCAPTCHAが 表示されるようになるので、それをパスできれば送受信が可能になるとのことだった。 幸運にも2つの携帯電話番号を持っていたので、もう1つの携帯電話番号に変更したところ、電子メール送信時にCAPTCHAが表示され、それをパスしたところ 送受信ができるようになった。

携帯電話番号が2つなかったら、どうにもならないと言うとなのだろうか。 チャットボットに全ての問題は解決したと返事を書いたが、伝わらないようだった。 より簡潔で直接的な返信をすべきだった。

Amazon Kindle Fire HD 8第10世代で、Microsoft 365とOneNoteアプリでエラーになっていた

Amazon Kindle Fire HD 8第10世代で、Microsoft 365とMicrosoft OneNoteをインストールしているのだが、 Microsoft 365のIDだか署名だかが変更になったとのことで、Microsoft 365を再インストールする必要があった。 そこでMicrosoft 365をアンインストールすると、再インストールしようとするとエラーになってしまった。 Microsoft OneNoteをアンインストールするとMicrosoft 365はインストールできるようになったのだが、 今度はOneNoteがエラーでインストールできない。 また、Microsoft 365で言語パックがインストールできないという問題が再度発生していた。

そこで、Kindle Fire HD 8第10世代をファクトリーリセットして再度Microsoft 365をインストールした。 そうすると、言語パックがインストールできないという問題も発生しなかった。 そして、続いてOneNoteをインストールしてみると、問題なくインストールできた。 OneNoteの言語パックがインストールできないという問題も発生しなかった。

安いメカニカルキーボードを購入した

もとからあまり調子の良くなかった青軸のFILCO Majestouch Convertible 2が故障してしまい、代わりのメカニカルキーボードを探していたのだが、 どうせ試すのであれば安いものを試してみようということで、安いものを探して購入してみた。 良いと予め分かっているキーボード1台の値段で、数台以上を購入できるはずである。 私は英語US 104配列のキーボードを常用しているので、選択肢は広い。

最初に購入したのは、Amazon.co.jpで売っていたMerdia メカニカル式ゲーミングキーボード 全104キーボード US配列 USB有線キーボード LEDバックライト付き (青軸-ブラック)である。 これは、私が購入した時には、3,690円であった。 それなりに重量感があり安定して利用できるが、中国独自のものなのかキートップの文字が大変読みにくい。 ただし、簡単に派手なバックライトを消すことができるのは良かった。 一度消しておけば、接続し直しても設定は保存されている。 キータッチも青軸風のクリック感のあるタッチだった。 キー入力時の音も青軸風の派手な音がする。

次に購入したのは、TemuMechanical Gaming Keyboard, RGB Backlit 104 Keys Full-Size Keyboard With Multimedia Knob, Double Shot Keycaps, Full Anti-Ghosting, Blue Switch Wired For Computer Keyboard For Windows PC Mac Xbox Gamerである。 これは、私が購入した時には、2,459円であった。今見ると、2,671円になっていた。 製造者は、Taiahiro Brandという企業のようだ。 基本的にプラスチックだけでできているようで、重量感はない。 キートップの文字はMerdia製のキーボードのように中国風ではなく日本で一般的な感じで読み難い訳ではないのだが、 表示が薄くて読み難い。 派手なバックライトはほとんど全てオフにできるのだが、右上にある専用メディアキーだけは、ゆっくりと点滅するのを止めることができなかった。 それ以外は、一度消しておけば、接続し直しても設定は保存されている。 キータッチも青軸風のクリック感のあるタッチだった。 キー入力時の音も青軸風の派手な音がする。

Merdia製のキーボードは別の用件に使うことにしてしまったので、私としてはTaiahiro製のキーボードを使うことにした。 あまりにキートップが見えにくいので、壊れたFILCO Majestouch Converticle 2のキートップと交換することにした。 ほぼ全てのキートップは問題なく交換することができたのだが、スペースバーだけは、微妙に左右のAltキーと干渉して交換することができなかった。 なので、スペースバーのキートップだけは、Taiahiro製のキーボードに附属のものを利用している。

MPEG 2.5

MPEG 2.5と言う表記を見掛けたのだが、どういうものか理解できなかった。 /usr/pkgsrc/audioを以下のように検索すると、 /usr/pkgsrc/audio/libmad/DESCRに、MPEG-2 extension to Lower Sampling Frequencies, as well as the so-called MPEG 2.5 formatという記述があった。 Googleで検索してみると、MPEG-2 Low Sampling Frequenciesという方が結果は多いようだったが、これがMPEG 2.5なのだろう。

フレッツ光のPR-500MIで、フレッツ網のIPv6のDNSサーバーを使わないようにするのに、失敗した。

フレッツ光のPR-500MIで、フレッツ網のIPv6のDNSサーバーを使わないようにするという記事を書いたが、 比較的長期で接続しておくと、やはりフレッツ網のIPv6のDNSサーバーを使うようになってしまって、この方法は解決策ではなかった。

仕方がないので、ローカルネットワークのDNSサーバーのIPv6アドレスをHGWに設定して、FQDNでアクセスすることにした。

Sennheiser PC 8 USBのイヤークッションを交換した

ゼンハイザー PCヘッドセット PC 8 USBを使っていたのだが、早々にイヤークッションが劣化してしまった。 同じような薄いスポンジ製のイヤークッションに交換しても、すぐに劣化してしまうと思ったので、もう少し丈夫そうなイヤークッションを探してみた。 PC 8 USBのイヤークッションは直径50mmのものであれば良さそうだったので、イヤーパッド 50mm 直径 【2個入り】 ヘッドホン 交換用 イヤークッション 黒い PCduoduo (50mm)というのを購入してみた。

無事に全く問題なく付けることができた。大きさも過不足なくちょうど良さそうである。

Huawei App Galleryのdeveloperアカウントについて調べてみた

Huawe App Galleryにappをsubmitするには、個人としての登録としては HarmonyOS Developer - For Individual Developersによると、 パスポートと銀行のキャッシュカードや通帳のコピーなどの書類をアップロードして審査を受ける必要があるようだ。 だが、銀行関係の書類は英語で書かれている必要があるそうなので、残高証明書か何かを発行してもらう必要がありそうだ。

中国本土の電子メールサービスで電子メールアドレスを取得しようとした

中国本土のサービスで電子メールアドレスを取得しようと思ったのだが、 電子メールアドレスを取得するのは、なかなか難しかった。 結局は、aliyun.comの電子メールアドレスしか取得できるものはなかった。

中国本土でメジャーと思われる電子メールサービスを調べる

中国本土の事情に全く詳しくないのだが、ウェブで検索してみると、以下のようなサービスがあるようだ。

  • qq.com
  • 163.com、126.com、yeah.net
  • sohu.com
  • sina.com、sina.cn
  • aliyun.com

qq.com

qq.comは、TencentのQQというサービスの提供する電子メールアドレスで使われているドメインのようだ。 Tencentのサービスである香港を含むSMSを受信できる中国国内の電話番号か中国国内版のWeChat appを 持っていないと、結局はアカウントは作れなかった。

163.com、126.com、yeah.net

中国国内のSMSを受信できる電話番号を持っていないと、結局はアカウントは作れなかった。

sohu.com

中国国内のSMSを受信できる電話番号を持っていないと、結局はアカウントは作れなかった。

sina.com、sina.cn

中国国内のSMSを受信できる電話番号を持っていないと、結局はアカウントは作れなかった。

aliyun.com

日本のSMSを受信できる電話番号でもアカウントを作ることができた。 ただ、これが当初目的としていた中国本土の電子メールサービスであるかと言うと、違うような気がする。

電子メールは、47.246.174.177で受信されるようだが、これはおそらく中国本土には所在していなさそうだ。 MXレコードの内容がCNAMEなので、それのために電子メールが送れないということはあるかもしれないが、 それは中国本土であることの制限とは違うだろう。

HP Pavilion Aero 13-be2010AUのBIOSの更新

HP Pavilion Aero 13-be2010AUというlaptop PCをNetBSD/amd64-currentで利用していたのだが、 HP Envy 13-ay1052AU x360のBIOSをWindowsを起動させずに更新すると同様に操作すれば、Windows 11を起動させることなくBIOSを更新できた。

ただ、HP Pavilion Aero 13-be2010AUは、少なくともNetBSD/amd64 10.99.10ではNVMe SSDが定期的に一時停止してしまうし、 排熱の設計も良くない。HP Envy 13-ay1052AUの使用に戻すことにした。

Firefox 122.0 for Windowsで、Socks v5プロキシーサーバーとしてIPv6アドレスを設定する

OpenSSHでsocksなプロキシーサーバーを実現するとして、 SocksサーバーとしてOpenSSHのport forwardingを使うことにしたのだが、IPv6なIPアドレスを指定する場合には、[]で 囲ってしまうと正常に利用できなかった。

フレッツ光のPR-500MIで、フレッツ網のIPv6のDNSサーバーを使わないようにする

自宅でフレッツ光でIPoEによるIPv6を利用している。 自宅のネットワークは、ISC DHCPd (pkgsrc/net/isc-dhcpd)とBIND (pkgsrc/net/bind918)によるダイナミックDNSを利用している。 ダイナミックDNSでは、IPv4の正引きと逆引きのみ提供している。

しかし、Microsoft Windows 10をこのネットワークに接続しておくと、いつの間にかIPv6なDNSサーバーが設定され、 Windows 10はIPv6なDNSサーバーを優先して利用するので、自宅ネットワーク内のホストをDNSで引けなくなってしまう。

ホームゲートウェイ (HGW)であるPR-500MIに割り当てたIPv6アドレスがDNSサーバーとして設定されるので、 PR-500MIにある全てのDNSサーバーへの問い合わせをBINDのIPv6にフォワードする機能を使えば良いのかと思ったが、 IPv6なDNSサーバーのIPv6アドレスの他に、フレッツ網のDNSサフィックスも設定されてしまうので、 自宅ネットワークの各マシンのホスト名での正引きが面倒になってしまう。

いろいろ試してみると、「詳細設定」→「DNS」設定の画面にある、「DNS Proxy設定」の「IPv6 IPoE通信優先機能」を「優先しない」に設定 すれば、IPv6なDNSサーバーもDNSサフィックスも設定されないようになった。 自宅ネットワークのDHCPv4で配信しているDNSサーバーはIPv6なIPアドレスも返して来るので、これでIPv6な通信ができなくなることはない。

サンワサプライUSB-3TCH19RBKN

NetBSD/amd64-currentをHP Pavilion Aero 13-be2000というラップトップで動かしているのだが、このPCのxhciはうまくNetBSD-currentにサポートされていないようで、axen(4)なデバイスはうまく使えないことが多い。

と言うことで、ure(4)またはcdce(4)で使えるUSB-Ethernetアダプターを探していたのだが、サンワサプライUSB-3TCH19RBKNがUSB Type-C接続のUSB Type-Aのハブ機能を内蔵したure(4)として認識されるデバイスだった。

既に次の世代の製品が売られているようだが、それは調べられていない。

uhub10 at uhub5 port 1: VIA Labs, Inc. (0x2109) USB3.0 Hub (0x0817), class 9/0, rev 3.20/90.a4, addr 2
uhub10: 4 ports with 4 removable, self powered
ure0 at uhub10 port 4
ure0: Realtek (0x0bda) USB 10/100/1000 LAN (0x8153), rev 3.00/30.00, addr 3
ure0: RTL8153 ver 5c30
rgephy0 at ure0 phy 0: RTL8251 1000BASE-T media interface, rev. 0
rgephy0: 10baseT, 10baseT-FDX, 100baseTX, 100baseTX-FDX, 1000baseT-FDX, auto
ure0: Ethernet address xx:xx:xx:xx:xx:xx

かりんとうの製造特許を探す

ALIC (独立行政法人 農畜産業振興機構)のウェブサイトには、いろいろおもしろい記事が掲載されているのだが、 そもそも、私はそれが検索で引っ掛かるような検索キーワードで検索することもないので、 自分で能動的に読みに行かないと、読む機会がなくなってしまう。 ...